「鎮痛薬に誤解感じる」8割～薬局・Dgsの薬剤師調査【第一三共ヘルスケア】

第一三共ヘルスケアは、薬局・ドラッグストアに勤務する薬剤師を対象に、生活者の解熱鎮痛薬やセルフケアに関する調査を行った。その結果、約8割の薬剤師が解熱鎮痛薬使用について、「生活者の認識が間違っていると感じたことがある」と回答した。

調査は9月にインターネットを用いて行われた。調査対象は、現在薬局やドラッグストアで勤務する薬剤師男女408人（男性246人、女性162人）

主な調査結果を見ると、セルフケアの各要素に対する生活者の意識を質問したところ、それぞれ約7割が「必要性を感じていると思う」（必要性を感じている＋やや必要性を感じている）と回答した。

具体的には、健康状態のチェックが76.7％、体調管理への意識が78.9％、市販薬に対する正しい知識が77.5％、薬局・ドラッグストアは同じところを使う意識が67.9％となった。

また、ここ数年で市販の解熱鎮痛薬を使用する人の増減については、83.4％が「増加したと思う」（大幅に増加したと思う＋増加したと思う）と回答した。

セルフケアへの意識が高まり、市販の解熱鎮痛薬を使用する人が増加傾向にある中、「解熱鎮痛薬の使用において生活者の認識が誤っていると感じたことがある」割合は77.0％に上った。

使用することに対する抵抗感に関しては、44.9％が「解消されてきていると感じる」（解消されてきていると感じる＋やや解消されてきていると感じる）と回答したものの、40.0％は「抵抗感が増加していると感じる」（増加していると感じる＋やや増加していると感じる」と答えた。

解熱鎮痛薬について生じる誤解の代表的なものとしては、「飲み過ぎると効かなくなる」「痛みが強くなってから服用した方が良い」「飲むと眠くなる」などがある。薬剤師にこれらの誤解に対する生活者の認識の変化について質問したところ、それぞれ約4割が「誤解している人が多いが最近減ってきていると感じる」と回答し、解消の傾向が見られた。

一方、「以前から誤解している人は多く、変化は感じない」「誤解している人はやや少ないが最近増加したと感じる」と回答する薬剤師も約4割存在しており、生活者の認識が正されていない状況がうかがえる結果となった。

市販の解熱鎮痛薬を購入する人が、どこで知識を得ていると思うかを聞くと、「インターネット検索サイト（ブランドサイト、ショッピングサイト等）」が61.5％で最多となり、「薬剤師や登録販売者に相談」の30.4％に比べて約2倍の結果となった。このほか、上位には「家族」（44.1％）、「友人」（40.4％）「マスメディア（テレビ・新聞・雑誌等）」（36.5％）などが挙がった。

市販薬に関して生活者とコミュニケーションを取る中で感じる課題としては、「薬剤師の指示をきちんと守ってほしい」が56.9％でトップ。「薬剤師の説明をしっかり聞いてほしい」（55.4％）が続いた。「薬剤師にもっと相談・質問してほしい」も39.5％で約4割に達した。

生活者から受ける相談・問い合わせについては、「副作用」「服用方法」「薬の選び方」といった基礎的な内容に次いで、新型コロナウイルスのワクチン接種が拡大する中、関連する相談・問い合わせも多いことが分かった。

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