日常診療に漢方処方87％～医師半数「証」考慮せず　東海大学共同研究グループ

日常診療に漢方薬を活用している医師が8割以上に上ることが、東海大学医学部医学科専門診療学系漢方医学の野上達也准教授が代表とする共同研究グループの調査で明らかになった。国内における漢方薬の高い普及率を改めて証明する一方、漢方薬を活用する医師の約半数は、漢方医学的診断（証）を考慮せず、西洋医学的診断のみを根拠に処方している実態も判明。研究グループは、漢方医学の卒後教育体制の充実やAI・アルゴリズムが候補となる漢方薬を提示する「証」の支援ソフトウェア開発を加速させ、「証を考慮した漢方薬の利用を促進する研究・施策が期待される」とした。

研究成果は、日本漢方生薬製剤協会の協力のもと、日本東洋医学会の英文学術誌のオンライン版に掲載されたもの。それによると、初期臨床研修医を除いた652人の医師のうち、86.7％に当たる565人が漢方薬を日常診療に活用していた。漢方薬の処方経験がない回答者は25人（3.8％）にとどまった。

多くの医師は8～9種類の漢方薬を使用しており、漢方薬を処方する理由として「西洋薬治療で効果がなかった症例で漢方治療により効果が認められたから」「患者の要望があったから」が上位回答となった。

一方で、漢方薬を活用する医師の約半数は漢方の処方根拠として「証」を考慮せず、西洋医学的診断のみを考慮していたことが判明した。回答者からは、証を考慮しない漢方診療により「十分な治療効果が期待できない」「患者の治療満足度が上がらない」といった弊害の懸念も指摘された。

将来解決すべき漢方医学の課題としては、「漢方薬の有効性に関するエビデンスの集積」「漢方医学的診断の標準化」が最も多く挙げられた。