興味がなくても「かかりつけ薬剤師」を意識せよ！　その理由はなぜ？

「かかりつけ薬剤師」という言葉が表す2つの意味

制度面からみた場合、かかりつけ薬剤師とは「かかりつけ薬剤師指導料」の算定条件を満たす薬剤師のことを指します。この場合、薬局勤務経験や研修認定薬剤師の取得有無など条件面がクローズアップされ、実質的に薬局の収入、患者さんの支払いにも大きく影響します。

一方、厚生労働省が公表した「患者のための薬局ビジョン」では、業務の観点から国が求める「かかりつけ薬剤師」像が語られています。一般的に国が薬剤師に求めているのは、かかりつけ薬剤師としての職能を発揮することです。同一の言葉が用いられるため、わかりにくいかもしれませんが、国が求めている薬剤師とは「コミュニケーション能力が高いこと」「患者さんの言葉を傾聴できること」など、超高齢社会で職能を発揮できる専門職を意味しています。

求められる今後の薬剤師のあり方

「対物業務から対人業務へ」とよく言われるように、調剤がメイン業務だった薬剤師も、今後は患者さんや国のニーズを満たすよう変革を求められる時代となりました。
厚生労働省が「患者のための薬局ビジョン」を公表したり、日本薬剤師会が「薬剤師の将来ビジョン」を公表したりと、公的機関が薬剤師のあり方を具体的に見直し始めていることを意識する必要があります。

実際に2016年度の調剤報酬改定より、「かかりつけ薬剤師指導料」の導入や「基準調剤加算」の見直し、「在宅業務への積極的な参加」など、今までとは違った動きがみられています。患者さんの立場に立って行動できる薬剤師が求められ、評価される調剤報酬の仕組みに変わりつつあります。
今後、転職やスキルアップを考えたときには、国や患者さんのニーズを満たせるような「かかりつけ薬剤師」としての職能を発揮できるかが重要になるでしょう。

2025年までに薬局が大きく変わる

国が目指すのは、団塊世代がすべて高齢者となる2025年までに、すべての薬局が「かかりつけ」としての機能を持つこと。変化に対応できない薬局は存続できないとも言われています。変化に対応できない薬剤師も淘汰される可能性が考えられ、経営者ではなくても薬剤師個人が薬局のあり方を考えていかなければならない時代となるでしょう。

算定要件を満たすかかりつけ薬剤師になることを意識するのではなく、国や患者さんのニーズを満たせるよう、意識すること。国や患者さんが期待する「かかりつけ薬剤師」のあり方は、条件や資格とは関係なく、すべての薬剤師が意識したい事柄です。
患者さんの想いを汲んで行動できること、周囲と円滑なコミュニケーションを図れること、相手のニーズを考え選択肢を提案することなど、理想の薬剤師として求められる技能はたくさんあります。

2025年までに目指す「かかりつけ薬剤師像」を決める

かかりつけ薬剤師という制度にとらわれてしまうと、取得条件ばかりが思い浮かびます。しかしそうした制度とは無関係に、患者さんに信頼される「かかりつけ薬剤師」になることは、必要な変化といえるでしょう。今後、自分はどのような働き方を目指していくのか。2025年までに目標とする薬剤師像を見直してみるいい機会かもしれません。