薬剤師外来、増加見込む～体制整備、効率化は必須　日本病院薬剤師会近畿学術大会

1月25、26日に神戸市で開かれた日本病院薬剤師会近畿学術大会のシンポジウム（写真）では、診療報酬の評価が新設された癌領域の薬剤師外来について、各病院の薬剤師が医師等のニーズは高く件数の増加が見込まれると展望を語った。今後は件数増に対応した体制整備や業務効率化が必要になると強調。予約枠型による既存の薬剤師外来に加えて、短時間で対応できる「立ち寄り型の薬剤師外来の設置を検討している」との報告があった。

薬剤師が医師の診察前に面談し、服薬状況確認や副作用評価などを実施した上で、必要に応じて医師に処方提案を行うことで医療の質は高まり、医師や看護師の負担が軽減される。こうした薬剤師の業務を評価して、2024年度診療報酬改定では「がん薬物療法体制充実加算」が新設された。

神鋼記念病院診療技術部薬剤室の土倉麻弥氏は、17年の開始以降、癌領域で医師の診察前に薬剤師が面談する薬剤師外来の対象は拡大していると説明し、今後はニーズに応える体制整備が必要と語った。

同院では癌薬物療法チームの8人の薬剤師が交代で外来を担当。医師が外来服薬指導枠を予約し、採血終了後に薬剤師が1人15分の予約枠で患者と面談している。

同加算新設と同時に算定を開始した。薬剤師外来の件数は、乳腺科と腫瘍内科を対象に24年6月から11月までの半年間で約300件、その約4割で同加算を算定している。

土倉氏は「癌薬物療法の多様性や複雑化を受け、薬剤師外来の需要はさらに高まると考えられる」と述べ、対応策の一つとして「薬剤師外来業務を二つのチームに分担することを検討している」と語った。メリハリのついた対応を行うため、現在の予約枠型に加えて、患者に短時間で対応する立ち寄り型の薬剤師外来の導入を検討する計画だ。

加えて、業務の効率化に向けて「カルテの入力ツールとして問診項目のテンプレートを導入することで、指導記録の内容を統一化し、作成時間の短縮にもつなげる予定」と話した。

大阪府立病院機構大阪急性期・総合医療センター薬局の口分田章典氏も「今後、薬剤師の診察前面談の件数は増加することが考えられる。有害事象の評価をスムーズに行えるようテンプレート等の対策が必要」と報告した。

同院は、免疫チェックポイント阻害薬や分子標的治療薬の服用患者を中心に薬剤師の診察前面談を実施し、同加算を月間約50件算定している。現在は、同院で作成した問診表や副作用チェックシートを用いて免疫関連有害事象による自覚症状等の確認を行っているという。

京都第二赤十字病院薬剤部の井上渉氏は、診療報酬の新設を契機に、24年6月から同加算の算定を開始したと報告した。注射の抗癌剤を投与する患者では、看護師問診の前後でタイミングを見計らってベッドサイドなどで面談を行っており、「今後は予約枠の構築などを検討したい」と語った。

同院は薬局との地域連携にも力を入れている。井上氏は「病院薬剤師が薬局からの情報を診察前に確認することで、これまで以上に薬局からのフォローアップシートを有効利用できる」と呼びかけた。

神戸大学病院薬剤部の丸上奈穂氏は、診察前面談などで外来癌患者に薬剤師が関わる上で、院内で統一した副作用対策マニュアルを活用していると報告した。

同マニュアルは、有害事象発現時の自宅での対応方法や、副作用の重篤化を未然に防止する支持療法の使用方法などを定めたもの。患者には、これらの方法や病院に連絡すべき症状などを分かりやすく説明書で伝える。

薬局薬剤師との情報共有ツールとして、患者に渡す副作用別説明書やレジメン説明書、ウェブサイトに掲載するレジメン情報を位置付け、薬局でのフォローアップやトレーシングレポートの提供を促している。丸山氏は「薬局からの情報提供も診察前面談の一環と捉えている」と説明した。

一方、癌患者への電話でのフォローアップなどを積極的に実施している阪神調剤薬局神大店の薬剤師、小原将太氏は、「薬局のフォローアップでは副作用症状に対して処方提案まで行えないことや、処方提案しても他の薬剤の方が好ましい場合もある。診察前に改めて病院薬剤師が関わることで、より良い支持療法の提案や患者指導につながる」と述べ、薬剤師間の連携強化による医療の質向上への期待を語った。

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