一般薬の副作用、５年で死亡15例‐重症化前に薬剤師へ相談を

消費者庁は８日、一般用医薬品の副作用による死亡例が、２００９年度から13年度までの５年間で医薬品医療機器総合機構（PMDA）に15例報告されたことを踏まえ、使用者に注意を呼びかけた。同庁は、一般薬の服用で起こる重篤な副作用であるスティーブンス・ジョンソン症候群など、主な副作用の事例を紹介し、重症化する前に医師や薬剤師に相談するよう促した。

09年度から13年度までの５年間に、製造販売業者からPMDAに報告された一般用医薬品の副作用報告数の合計は計１２２５例で、このうち副作用で死亡した症例が15例、後遺症が残った症例が15例に見られた。

薬効分類別に見ると、総合感冒薬が４００例、解熱鎮痛消炎剤が２７９例、漢方製剤が１３４例などとなった。死亡や後遺症が残った症例の主な副作用では、スティーブンス・ジョンソン症候群や中毒性表皮壊死融解症、肝障害や間質性肺疾患、喘息発作重積が多かった。

同庁は、「一般薬の副作用症状については、まだ多くの人に知られておらず、副作用の発見が遅くなる恐れがある」と指摘。ホームページ上で、スティーブンス・ジョンソン症候群など主な副作用の初期症状を説明し、それらの症状に気づいたらすぐに医師や薬剤師に相談するよう呼びかけた。

また、購入する際には、薬剤師や登録販売者にアレルギーの有無や副作用の経験、持病、併用している薬などを伝えて相談し、副作用の説明を受けるよう注意を促した。