抗インフル薬の異常行動で注意喚起

厚生労働省医薬食品局安全対策課は、抗インフルエンザウイルス薬使用後の異常行動に関する注意喚起の徹底を都道府県に対して要請した。
厚労省は、抗インフルエンザ薬と異常行動を含む精神神経症状の因果関係は明らかになっていないものの、同剤投与後に異常行動等の精神神経症状を発現した例が報告されていることなどを踏まえ、ホームページの「インフルエンザQ＆A」で改めて注意喚起している。
HPでは、同剤服用後の異常行動による転落など、万が一の事故を防止するための予防的な対応として、小児・未成年者については、同剤による治療が開始された後は、▽異常行動の発現のおそれがあること▽自宅において療養を行う場合、少なくとも２日間、保護者等は小児・未成年者が一人にならないよう配慮すること――などを呼び掛けており、こうした注意喚起を引き続き徹底するよう都道府県に求めている。