2月の調剤費は17.8％増‐抗ウイルス剤が最も伸長

厚生労働省は、今年2月の調剤医療費（電算処理分）の動向を発表した。それによると、調剤費は前年同期比17.8％増の6843億円、処方箋1枚当たり調剤医療費は5.7％増の9522円だった。後発品の数量シェアは62.4％と引き続き伸長した。

2月の調剤医療費の内訳を見ると、技術料が10.7％増の1582億円、薬剤料が20.2％増の5251億円と二桁の伸びを示した。薬剤料のうち、後発品薬剤料も24.0％増の756億円と大きく伸びた。

薬剤料の約85％を占める内服薬は、740億円増の4324億円。薬効分類別で総額が最も多い循環器官用薬が53億円増の890億円となった。伸び幅が最も高かったのは抗ウイルス剤など化学療法剤の430億円。総額は608億円となった。総額のうち、抗ウイルス剤が558億円とほとんどを占めた。処方箋1枚当たりの調剤医療費を都道府県別にみると、最も高かったのは京都府の1万1879円で、最も低かったのは福岡県の8312円。また、伸び率が最も高かったのは佐賀県の15.3％で、最も低かったのは新潟県で2.4％だった。

後発品薬剤料から後発品の割合を見たところ、数量ベースで62.4％、薬剤料ベースでは14.4％と、数量ベースで引き続き伸長した。全処方箋枚数のうち、後発品を調剤した処方箋枚数の割合を示す後発品調剤率は65.5％となった。

都道府県別の後発品数量ベースは、沖縄県が74.7％で最も高く、徳島県が52.5％で最も低かった。後発品調剤率についても沖縄県が76.9％と最も高く、山梨県が57.8％と最も低かった。