2025/06/09 医療

GE薬協川俣会長、供給不安「2年で解消」～増産や品目統合などで

薬＋読　編集部からのコメント

日本ジェネリック製薬協会の川俣会長（日新製薬社長）が、東京都内で行った講演で、後発品を中心とする供給不安は、増産のほか品目統合など生産の効率化も進めることで「2年から2年半で解消できるのではないか」と語りました。

日本ジェネリック製薬協会（GE薬協）の川俣知己会長（写真＝日新製薬社長）は6日、都内で行った講演で、後発品を中心とする供給不安は、増産のほか品目統合など生産の効率化も進めることで「2年から2年半で解消できるのではないか」と話した。品目統合を進めることで、会員社だけで需要の少ない品目など1000～1500品目の製造を止めることになるという。

協会内の「産業構造あり方研究会」で検討した結果として説明した。同研究会は、後発品の品目ベースシェアが80％を超え、極端な市場拡大が見込めない中で、価格競争によりシェア拡大を求めてきた産業構造が限界に来ているとして、今後の後発品産業のあり方を探るために立ち上げられたもの。非効率性が強く指摘されている少量多品種生産の解消も課題となっている。今月に中間まとめが公表される予定だ。

川俣氏は、同研究会において今後も後発品の需要増、設備投資、それに見合った人材確保を前提に検討した結果、供給不安解消は2029年との結果になったと説明した。しかし、川俣氏は、それでは遅いとして、品目統合などの効率化も合わせて進めることで2年程度で解消できる見通しとなったとした。

そのほか講演では、原材料費が下げにくい環境にあることに言及。需要拡大局面では、生産量の増加に合わせて原薬メーカーに原薬価格の引き下げ交渉ができたが、今の需要飽和局面では、原薬価格の引き下げは望みにくいことを指摘した。それに光熱費上昇、為替環境も加味され「（品目として）赤字になるのも早い」と話した。

川俣氏は、日本ジェネリック医薬品流通協会総会後に講演した。