あなたの薬局に検体測定室が導入！　そのとき活躍できる薬剤師になるために

「薬局は調剤するだけの場所である」という時代は過去の話。地域医療への参入や健康予防策の拡大など、今や薬局が担う役割は大きく広がっています。そんな状況は、薬剤師も同じかもしれません。日進月歩で目まぐるしく変わる状況において、薬剤師がどこまで対応できるのかを周囲から求められることでしょう。今回は、近年、導入が進みつつある検体測定室の活用に注目し、薬剤師のあり方や求められるスキルについて考えます。

検体測定室って何？

セルフメディケーションの推進が叫ばれる中、2014年4月から始まったのが、検体測定室の制度です。患者さん自身の自己採血によって簡易的な血液検査ができる施設のことで、地域施設へ検体測定室が導入されることにより生活習慣病の予防につながり、医療費の削減となるのではないかと期待されています。
検体測定室は厚生労働省の管轄下にあり、2016年1月時点で1160件の届け出があるとされています。そのうち1141件(98.4％)は薬局や薬店、ドラッグストアなど薬剤師が活躍している医療現場が占めています。薬局でなければ設置できないというわけではありませんが、責任者になれるのが医師、看護師、薬剤師、臨床検査技師のいずれかという決まりがあるため、業態として小売業でもある薬局は導入しやすい状況にあります。

検体測定室でできること

検体測定室で測定できる血液検査項目は、ガイドラインによって決められています。一般血液検査で対象となる、肝機能関連（GOT、GPT、γ-GTP）、脂質代謝関連（中性脂肪、HDLコレステロール、LDLコレステロール）、血糖関連（血糖値、HbA1c）に関する項目です。
患者さん自身が検体測定室を利用して自己測定を行い、対応する医師や看護師、薬剤師が測定値と測定項目の基準値についてのフィードバックを行います。
厚生労働省によると血糖関連の測定を行っている検体測定室が最も多く、全体の約6～7割にのぼると報告されています。測定室の設置にあたっては、特定の測定機器を使用するといった指定はないため、市販の検査キットを用いて測定を行うことがほとんどです。測定機器の中でも血糖測定器はさまざまなメーカーが提供しており、選択肢は多岐に渡ります。一方、一度の検査で該当する項目すべてを測定できる機器としては、DEMECALなどが挙げられます。
また、測定結果が基準値内にあるかどうかに関わらず、特定検診の受診や健康診断の受診勧奨を行うことも可能です。自己測定の機会を増やすことで、患者さんに生活習慣病の認知度を高め、生活習慣病の予防を促すことができるのです。

検体測定室が導入される前にしておきたいこと

薬局に検体測定室が導入された場合、患者さんは血液検査の項目における結果説明を期待するでしょう。病院で働く薬剤師にとって、検査結果は比較的身近なものかもしれません。一方、処方せんへ検査値記載を行う病院が増えてきたとはいえ、院外の薬局で働く薬剤師にとっては、あまりなじみがないかもしれません。

検体測定室が導入される前に、まずはこうした血液検査の項目が何を指し、どのようなことがわかる項目なのかを理解する必要があります。また、検体測定室の検査項目はいずれも生活習慣病にかかわる項目です。血液検査の項目に加えて、生活習慣病についての病態的な知識をしっかり身につけておくことも大切です。知識を深めながら、導入されたらすぐに対応できるようにしておきたいところです。