インフェクションコントロールドクター（ICD）とは？資格の取得方法やメリットを解説

1.インフェクションコントロールドクターとは？

インフェクションコントロールドクターとは、ICD制度協議会が認定する感染制御の専門的知識を持つエキスパートのことです。
 
インフェクションコントロールドクターを取得できるのは医師だけではありません。医師以外の職種であっても、感染症関連分野の博士号（PhD：ドクター）の学位を取得していれば、要件を満たすことで取得できます。
 
2019年にICD制度協議会が実施したアンケート調査によると、インフェクションコントロールドクターの資格を取得している職種の割合は、以下のとおりです。

参考：2019年ICD制度協議会アンケート調査結果｜ICD制度協議会

なお、2019年1月時点で、インフェクションコントロールドクターの有資格者の人数は9,362名となっています。
 
医師と比較して薬剤師の認定者数は少ないものの、薬剤耐性への対策は世界的な流れでもあるため、今後は薬剤師の認定者が増えていくことも考えられるでしょう。
 
参考：薬剤耐性（AMR）対策について｜厚生労働省

2.インフェクションコントロールドクターの仕事内容

病院は免疫機能が低下した患者さんが集まる特殊な環境です。健康であれば感染症が起こらない微生物であっても、病院感染を惹起しやすい状況にあります。
 
そのため、院内の感染制御を適正化することは、患者さんやスタッフを病院感染から守ること、病院機能を維持することにつながるでしょう。
 
インフェクションコントロールドクターは感染制御のエキスパートとして、効果的な感染対策を実施することが期待されます。
 
インフェクションコントロールドクターの仕事内容としては、主に以下のようなものが挙げられます。

参考：概要｜ICD制度協議会

インフェクションコントロールドクターは、学会活動や研修会などに参加して最新の正しい知識や情報を身に付け、院内の感染対策に貢献することが求められます。

3.インフェクションコントロールドクターの資格を取得するメリット

インフェクションコントロールドクターの資格を取得するメリットとして、院内の感染対策を担う中心的な存在となれる点が挙げられるでしょう。
 
感染対策委員会に所属して、感染対策などの業務に携わることで、専門性を十分に発揮することができます。多職種から頼られる存在となり、やりがいを感じられるでしょう。
 
また、医科診療報酬の感染対策向上加算1・2は、「3年以上の病院勤務経験を持つ（または適切な研修を修了した）感染防止対策に関わる専任の薬剤師」などを感染制御チームの構成員にすることが施設基準のひとつとなっています。
 
参考：基本診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて｜厚生労働省
 
🔽 感染対策向上加算について解説した記事はこちら

感染対策向上加算とは？1・2・3の算定要件や施設基準について解説

4.インフェクションコントロールドクターになるには

インフェクションコントロールドクターは、認定試験は実施されておらず、申請要件を満たすことで資格取得が可能です。ここでは、インフェクションコントロールドクターになるための申請要件や申請方法、活動実績についてお伝えします。

4-1.申請要件

インフェクションコントロールドクターの申請要件は、以下のとおりです。

参考：インフェクションコントロールドクター（ICD）制度規則｜ICD制度協議会

ICD認定委員会で上記の条件を満たしていることを確認し、協議会がインフェクションコントロールドクターとして認定します。推薦基準は各学会で定めており、所属学会の責任のもと推薦が行われます。

4-1-1.ICD制度協議会の加盟学会

ICD制度協議会の加盟学会は、2025年6月時点で30学会あります。インフェクションコントロールドクターになるためには、いずれかの加盟学会に所属しなければなりません。
 
参考：加盟学会｜ICD制度協議会

30学会の中には、認定薬剤師制度を設けている学会もあります。日本化学療法学会では「抗菌化学療法認定薬剤師」「外来抗感染症薬認定薬剤師」を認定しており、所属すると認定薬剤師に加えてインフェクションコントロールドクターの資格取得が目指せます。
 
参考：認定制度｜日本化学療法学会

 
🔽 抗菌化学療法認定薬剤師について解説した記事はこちら

抗菌化学療法認定薬剤師とは？申請基準や試験問題・テキストについて解説

4-1-2.病院感染対策に係わる活動実績

病院感染対策に関わる活動実績は、以下の3つを満たすこととされています。

参考：ICD制度規則施行細則｜ICD制度協議会

感染対策実務歴については、ICD認定申請書に記載されている「平時の感染対策」または「臨時の感染対策」のいずれかの項目を選択します。平時の感染対策は1項目につき5点、臨時の感染対策は1項目につき2点のため、計5点以上になるよう選択し、チェックした内容の詳細を記載しなければなりません。

4-2.申請方法

申請するためには、以下の書類を準備します。

参考：インフェクションコントロールドクター（ICD）制度規則｜ICD制度協議会

推薦を希望する学会に、上記の書類を提出します。所属学会の推薦状には、申請者の氏名のみを記入します。書類提出後、学会の理事長・会長の署名捺印がされると、ICD制度協議会で審査・認定が行われます。
 
申請料は11,000円（税込）です。インターネットバンキングを利用した場合は、振り込み完了画面を印刷して添付します。

5.インフェクションコントロールドクターの更新方法

インフェクションコントロールドクターは5年ごとの更新制です。以下の場合、認定資格を喪失します。

参考：インフェクションコントロールドクター（ICD）制度規則｜ICD制度協議会

5-1.更新要件

インフェクションコントロールドクターの資格更新のためには、以下の2つの要件を満たす必要があります。

参考：更新手続きについて｜ICD制度協議会

ただし、認定期間中に65歳を超えた場合には、認定推薦母体の学会の会員であれば更新できます。

5-2.研修単位

更新に必要な研修単位は、以下の講習会や学術集会などで取得します。

参考：更新手続きについて｜ICD制度協議会

5-3.申請方法

インフェクションコントロールドクターの更新では、対象者へICD制度協議会から以下の更新用の書類一式が4月に送付されます。

更新料は11,000円（税込）です。申請書には、振込用紙のコピーを貼付して提出します。インターネットバンキングを利用した場合は、振り込み完了画面を印刷して貼付しましょう。
 
書類の提出期限は、申請書類に記載されています。期限までに更新手続きを行わない場合は更新辞退と判断されるため、更新申請の書類が届いたら期限を確認することが大切です。

6.インフェクションコントロールドクターを目指そう

薬剤師がインフェクションコントロールドクターを目指すためには、大学院に通って博士号を取得した上で、ICD制度協議会に加盟する学会に所属し、所属施設長と所属学会から推薦される必要があります。
 
取得難易度が高い分、資格を取得できた場合には高い専門性を示すことができるでしょう。活躍の場も広がるため、資格取得に適した環境やスキルを持つ薬剤師は、インフェクションコントロールドクターを目指してみてはいかがでしょうか。

 
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