今年の製薬業界は「改」「変」‐各社トップの3分の1占める

製薬・医薬品卸各社トップ18人に今年の医薬品業界を漢字・英単語1字で回答してもらったところ、「改」「変」「change」と答えたのが6人と、全体の3分の1に上った。16年は「改」、17年はさらに大きな変化に直面した「激」だったが、今年は薬価制度の抜本改革で厳しい業界環境にあることを理解しつつも、様々な変革によって前進を予感する声も見られた。ただ、その一方で「Disruption」や「seismic」と、昨年の「激」に近いトーンで、中長期的に業界に対する影響を懸念するような回答もあり、制度改革が与えた日本の医薬品市場での揺れの大きさをうかがうことができた。

「改」を選択したのは、バイタルネットの一條武社長、アルフレッサホールディングスの久保泰三社長、大日本住友製薬の野村博社長。薬価制度の抜本改革、流通改善ガイドラインの発表がその根拠となる。「流通改善の改、これから卸業界が過去の延長線上にはない、大きな変化をするという意味」（一條氏）、「業界全体として流通改善に向けた取り組みが強化された」（久保氏）、「MRのマーケティングのあり方も改善が求められる年」（野村氏）とした。

「変」を選んだのは、メディパルホールディングスの渡辺秀一社長と、帝人ファーマの鍋島昭久社長、「Change」はベーリンガーインゲルハイムジャパンのトーステン・ポール社長。

渡辺氏は「市場環境の急激な変化と、収益構造の変化」を理由に挙げた一方、鍋島氏は「変革を進めた1年」（鍋島氏）、「多くの変革にチャレンジした1年」（ポール氏）と前向きな変革の年であったと総括した。

東和薬品の吉田逸郎社長は、業界環境の変化から各社が買収や人員削減などの構造改革に動き始めた「動」、中外製薬の小坂達朗社長は、市場環境見通しの厳しさとデジタル技術の活用で「Transition」（過渡期）と表現した。

キッセイ薬品の降旗喜男社長は、「Perception」と将来を予見させるイベントが多数あった年と評価。東邦ホールディングスの加藤勝哉社長は「Diversity」と規律性と共に多様性を理解し、柔軟な思考で対処しなければならない1年とした。

業界環境の厳しさを強調する声も相次いだ。外資系製薬では、バイエル薬品のハイケ・プリンツ社長が「Disruption」。「望ましくない突然の分裂」という意だが、「市場の予見性が失われるような様々な変革が起こっている」と説明する。日本イーライリリーのパトリック・ジョンソン社長は「Bitter sweet」と、薬価改革のBitterと、今年神戸に新たなオフィスを設立し、sweetの複雑な感情を込めた。

内資系企業では、JCRファーマの芦田信社長が「seismic」（激震）、小野薬品の相良暁社長は「揺」、meiji Seika ファルマの小林大吉郎社長は、将来に向けた投資意欲の停滞感が広がっている状況から「滞」とした。

そんな中、田辺三菱製薬の三津家正之社長は「狭」。「米国と中国の貿易・技術戦争の狭間で、日本の製薬・バイオ産業がどこで勝つシナリオを見出すかが問われ始める年だった」と説明する。

災害の多かった年。「国民の安心・安全のために発展し続けなければならない」とスズケンの宮田浩美社長は「命」を選んだ。武田薬品のクリストフ・ウェバー社長は、「Endeavor」と、製薬業界にとって患者のための“努力”を挙げた。