分割調剤で薬剤数減少～薬局薬剤師が継続的に介入

岡山県薬剤師会が昨年度に実施した事業で、分割調剤を活用した薬局薬剤師の継続的できめ細やかな介入は、処方薬剤数の減少につながることが分かった。薬局薬剤師は、継続的なフォローを実施するため、分割調剤の2回目以降には患者宅を訪問して服薬状況や症状の変化などを把握し、必要に応じて医師に減薬を提案。その結果、対象となった58症例の平均処方薬剤数は介入前の7.1剤から5.9剤へと減少した。岡山県薬は、分割調剤を生かした継続的な介入の有用性が示されたとしている。

同事業は、厚生労働省の「地域における薬剤師・薬局の機能強化及び調査・検討事業」として岡山県から委託を受けて実施したもの。津山、美作、真庭の各支部の10薬局、薬剤師12人が事業に参加し、昨年7月から今年2月までの間に分割調剤を実施した58症例を対象に、処方変更件数や減薬アプローチの有効性を検証した。

薬局薬剤師は、多剤併用（ポリファーマシー）の可能性がある患者や服薬期間中のフォローが必要な患者が来局した時に、処方医に連絡をとって分割調剤の指示を取得。通常の分割調剤では患者が薬局に処方箋を持参するが、同事業では2回目以降の調剤時に薬剤師が患者宅を訪問し、症状の変化や服薬状況、生活の状態、副作用発現の有無などをきめ細かく把握した。

検査値や多職種から得た情報も含めて個々の患者に応じた最適な薬物療法を検討し、必要に応じて医師に減薬などの処方変更を提案した。

その結果、分割調剤の対象となった58症例中47例（81.0％）で処方変更を提案し、47例中38症例（80.9％）で提案が受け入れられ、処方が変更された。平均処方薬剤数は介入前の7.1剤から、介入後は5.9剤へと減少。処方変更症例に限ると平均減薬数は1.8剤だった。

薬効分類別の解析では、糖尿病用剤、消化管運動機能改善剤、HMG-CoA還元酵素阻害剤、抗ヒスタミン剤、利尿剤、抗めまい剤の減薬が多かった。

処方提案が減薬につながったアプローチを解析したところ、「患者の訴え」に基づく処方提案が最も減薬につながる確率が高く、減薬に至った合計薬剤数も多かった。

他の三つのアプローチとして、米国医師会雑誌（JAMA）に掲載された減薬プロトコル、高齢者の安全な薬物療法ガイドライン、各種エビデンス・ガイドラインに基づく処方提案も行われたが、成功率と減薬数は「患者の訴え」に及ばなかった。

今回の事業で、分割調剤を活用した薬局薬剤師の継続的できめ細やかな介入は、ポリファーマシーの改善に有効であることが示された。特に、患者の訴えに真摯に耳を傾けて生活状態などを把握し、患者状態をもとに処方内容を見直し、提案したことが減薬につながったとしている。

同事業を担当した岡山県薬の寺井竜平理事は、「どのような方法でも積極的に患者さんに寄り添い、患者さんを中心に考えていくことによって自然と連携が生まれて情報共有が進み、場合によっては減薬や減量につながると思う。分割調剤による介入は、これらの一連の流れを生み出す有用な方法の一つだと感じている。各地で積極的に活用してもらえればありがたい」と話している。

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