薬の相談件数1888人減 ～ 中枢神経系用薬が最多　医薬品医療機器総合機構

医薬品医療機器総合機構（PMDA）は、2024年度の薬の相談件数が前年度比で1888人減の1万0853人と公表した。後発品に関する相談者数は95人増の308人となった。医療用医薬品に関する問い合わせが相談の8割を占めており、医療用医薬品と一般用医薬品・要指導医薬品のいずれにおいても中枢神経系用薬の相談件数が最多となった。

24年度は医薬品を服用している人からの相談が約8割を占めており、薬相談の内容では「医療用医薬品に関する問い合わせ」が約82.3％、「一般用医薬品・要指導医薬品に関する問い合わせ」が14％と続き、医薬品関係が97％を占める結果となった。

薬剤服用者の年齢分布では、20歳代が最多の1596人となっており、次いで30歳代となっている。

後発品の相談者の内訳では、服用している本人からの相談が約9割を占め、60歳代が65人で最多、70歳代が64人となっている。

医薬品の相談では中枢神経系用薬に関する問い合わせが多かった。医療用医薬品に関する相談では30.1％と最多で、一般用医薬品・要指導医薬品では51％と半数を超えた。

相談内容については、「医薬品の副作用、授乳中の薬の使い方等の安全性に関する問い合わせ」が34.6％、「医薬品の併用可否等の相互作用」が19.3％の順となった。