新型コロナウイルス感染症の全国的な流行が再び勢いを増し、連日様々な情報がメディアで流されています。中には医学的にみて信憑性が低いものも……。感染症の知識を持った医療従事者であれば「そんな馬鹿な……」と一笑に付すような話でも、一般の患者さんは真に受けてしまい、誤った感染予防対策に躍起になってしまうケースもあります。

最近とくに物議を醸したのは大阪府・吉村洋文知事による「ポビドンヨードうがい液」会見（2020年8月4日）です。「ポビドンヨードが含まれるイソジン（商品名）などのうがい液を使用することで、新型コロナウイルスを抑えることができる」旨の発言があり、報道されるや否や騒ぎとなりました。薬局やドラッグストアなどでポビドンヨードうがい液が品薄状態になったり、医療機関でポビドンヨードうがい液の処方を希望する患者さんが続出したとのことです。こうした事態を受け、翌8月5日の会見で吉村知事は「誤解されている」とし、「予防薬でも治療薬でもない」が「人にうつさない選択肢として可能性がある」と釈明しました。

8月4日の発言の根拠となったのは、大阪はびきの医療センターが大阪府内の宿泊療養施設の新型コロナウイルス感染症患者41人に対して行った検査の結果でした。ポビドンヨードうがい液で1日4回のうがいをした群としない群に分け、唾液を用いたPCR検査を実施したところ、4日目にはうがいをしていない群の陽性率は40％であったのに対して、うがいをした群の陽性率は9.5％であったということです（論座より）。

しかし、検査対象者が非常に少ないことや検査手法自体の均質性のなさなどが指摘されており、さらには査読を受けた学術論文ではないため、これをもって「ポビドンヨードうがい液が新型コロナウイルスを抑制する」と結論付けることは難しいと言わざるを得ません。

こうした事態を受けて、現場の医療従事者から批判の声が挙がったことは言うまでもありません。日本医師会からも、エビデンスが不十分であることに加え、ポビドンヨードうがい液の誤った使用により妊婦などに健康被害を生じる可能性があること、検査の「陽性隠し」につながりかねないことを懸念する声明が出されました（日本医師会8月6日の定例記者会見にて）。

新型コロナウイルス感染症が日本で拡大し始めてから約半年がたちますが、今回のような信憑性の低い情報は次から次へと生まれてきます。一般の方、中でもインターネットに触れる機会の少ない高齢の患者さんはテレビが主な情報源となることから、エビデンスに乏しい情報を過信してしまう恐れもあります。

薬剤師の皆さんは、患者さんが医師や看護師には相談できないことや、相談したけれども取り合ってもらえなかったことを話せる、頼りになる存在です。正確でない情報に混乱する患者さんを正しい方向へ導くため、日ごろからエビデンスに基づいた情報を取得し、聞かれたときにわかりやすく説明できるように備えておきましょう。

2020年7月31日、政府は米国のファイザー社がドイツのBioNTech社と共同開発を進めるmRNAワクチン「BNT162」の開発が成功した場合、2021年6月末までに6000万人分の供給を受けることで合意したと発表しました（薬事日報、2020年8月3日）。価格面の詳細は、8月21日現在、明らかになっていません。

新型コロナウイルス感染症のワクチン開発のゆくえは、今、世界で最も注目されるトピックのひとつといえるでしょう。両社は第Ⅱb/Ⅲ相試験を行っており、2020年10月を目途に承認申請する予定とのこと。ワクチンを日本に輸入するには厚生労働省の承認が前提となりますが、早急な供給を実現すべく承認手続きが簡素化される見通しとなっています。

mRNAワクチンは、病原体の抗原を作り出す遺伝物質mRNA（メッセンジャーRNA）を投与するタイプのワクチンで、開発期間が短い特徴があります。「BNT162」は、BioNTech社の独自技術を生かし、ウイルス中和抗体の標的となる新型コロナウイルスのスパイク糖タンパク全長をエンコードするとされています。

そのほかにも、世界では遺伝子組み換え技術を応用して製造した新型コロナウイルスの抗原を用いる「組み換えタンパクワクチン」、従来のワクチンと同じく不活性化した新型コロナウイルスを投与する「不活性化ワクチン」、新型コロナウイルスの遺伝情報を持った他のウイルスを投与することで抗原の合成を促す「ウイルスベクターワクチン」など、様々なタイプのワクチンの開発が進められています。これらの研究成果が実り、1日でも早く感染拡大を食い止め、人類の救済につながっていくことが期待されます。

薬剤師の皆さんも、患者さんからワクチンについての質問を受ける機会が増えたのではないでしょうか。不安をいたずらに煽ったり、過大な希望を持たせたりすることなく対応するために、最新の論文などをチェックしてワクチン開発の正確な状況を把握しておきたいものです。

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