「くすりのしおり」デジタル化推進‐患者向け情報提供を強化

俵木理事長

くすりの適正使用協議会（RAD-AR）の俵木登美子理事長は12日の総会後に記者会見し、医療用医薬品の服薬指導のための患者向け情報サイト「くすりのしおり」のデジタル化を推進していく方針を打ち出した。患者や医療従事者が、くすりのしおりのウェブサイトを通じて、添付文書や患者医薬品ガイドなどにアクセスできるようにする。信頼できる各種情報への連携も検討。さらに、現在提供している英語版のくすりのしおりについては、外国人向けの情報提供に対応し、東京五輪までに1万枚を提供する目標を掲げた。

くすりのしおりは、製薬企業175社の協力で作成された医療用医薬品の服薬指導用の患者向け資材。インターネットからの閲覧も可能になっており、レセプトコンピュータや電子カルテ、電子お薬手帳などと提携して活用されている。

俵木氏は、5月のアクセス数が1767万回と閲覧回数が増加する中、「アクセスの8割はスマートフォンからであった」と分析。「今後はスマートフォンでも使いやすいデザインにしたい」と述べた。

また、患者に情報が届きづらい現状を問題視。「サイトにアクセスした人が、薬の情報だけではなく、その疾患情報の関連サイトにアクセスできるようにしたい」と語った。さらに、医療用医薬品の販売情報提供活動ガイドラインについても言及。くすりのしおりで製薬企業から提示される情報が宣伝行為に該当してしまう懸念について、「宣伝行為にならないように、一定の判断基準を設け、それが適しているかどうかを外部の人間を含めてチェックする体制作りを慎重に進めていきたい」と述べた。

東京五輪による訪日外国人や外国人労働者の増加に備え、くすりのしおりの英語版を普及させる考えも示した。

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