Dgs総売上高は8.5兆円～21年度、店舗数2万2000店に迫る

日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）は、2021年度「ドラッグストア実態調査」（速報版）の結果を公表した。それによると、全国総売上高は8兆5408億円に達し、前年からの伸び率は6.3％となった。伸び率は前回20年度調査の4.6％を上回った。また、全国総店舗数は前年から441店舗増の2万1725店舗で、2万2000店舗に迫った。池野隆光会長は定例会見で、「（前年伸び率が）5％はいくだろうと思っていた。郊外型を中心に、最近の出店では店舗面積が比較的大きく、フードを扱うケースが多いため、1店舗当たりの売上高は大きくなる。そうした観点からも売上高はまだ伸びていくだろう」と見通した。

全国総売上高8兆5408億円の内訳は、▽調剤・ヘルスケア2兆7309億円、伸び率107.8％、構成比32.0％▽ビューティケア1兆5477億円、同99.6％、同18.1％▽ホームケア1兆8967億円、同108.7％、同22.2％▽フーズ・その他2兆3655億円、同107.7％、同27.7％――となっている。

田中浩幸事務総長は、「ビューティケアが前年比マイナスとなっている。この関係もあり、他の伸びと比較して大きな差ができており、構成比は少し大きな動きとなった」などと分析した。

前年からの伸び率6.3％は、近年では最も高い伸び率となっており、田中氏は「調剤・ヘルスケア、ホームケア、フーズの伸びが際立っているが、コロナ禍でも巣ごもり消費、外出自粛のプラス要因、マイナス要因が如実に表れている」と話した。

ビューティケアについては「今回の集計の中には緊急事態宣言下という期間が入っており、ほとんどプラスの結果を生むことができなかった」と指摘。「新年度もスタートする活動期に入ってくるので、22年度に関しては大きな伸びを期待している」とした。

その上で、調剤・ヘルスケアやホームケア、フーズに関しては、「コロナ禍における生活者の買い物行動を見ると、ドラッグストアのリピーターとしてかなり寄与していただいていると認識している」と説明。「ドラッグストアを利用している購買行動を定着させていくことに今後は重点を置いていきたい」と述べた。

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