薬学生9割超が成長実感 ～ 実務実習で初の全国調査　薬学教育協議会

薬学教育協議会が実務実習を受けた全国の薬学生を対象に初めて実施したアンケート調査で、9割以上の学生が実務実習は自身の成長につながったと捉えていることが明らかになった。学生による学修到達度の自己評価も、「効果と副作用の評価」など多くの項目で概ね高かった。関係者は、約20年かけて構築してきた実務実習が概ね機能し、一定の成果を上げていることが今回の調査で裏付けられたと評価している。

調査は、同協議会病院・薬局実務実習推進委員会に設置された薬学実務実習ガイドライン改訂ワーキンググループが、実習の現状把握や充実、改善を目的に2025年6～8月にかけて実施した。対象は24年に実務実習を受けた全国の薬学生9347人で、2034人から無記名で回答を得た（回収率21.8％）

「実習は自身の成長につながったか」と聞いたところ、薬局実習では「そう思う」が74.2％、「どちらかというとそう思う」が21.1％で、合わせて95.3％に上った。病院実習では「そう思う」が79.7％、「どちらかというとそう思う」が17.4％で、合計97.1％を占めた。薬局、病院共に9割を超える学生が実務実習を通じて成長を実感していた。

学修到達度の自己評価も調べた。薬局実習では、「十分に学修できた」「学修できた」と回答した学生の割合はほとんどの項目で60％を超えた。相対的に到達度が高かったのは、▽服薬指導▽医薬品の調製▽患者情報の把握▽医薬品の供給と管理▽効果と副作用の評価――の各項目だった。一方、▽プライマリケア、セルフメディケーションの実践▽安全管理▽処方設計と提案――の学修到達度は50％程度にとどまり、他の項目に比べて低かった。

病院実習では、「十分に学修できた」「学修できた」と回答した学生の割合は、ほとんどの項目で70％を超えた。相対的に到達度が高かったのは、▽心構え▽安全管理▽処方設計と提案▽効果と副作用の評価▽医薬品情報管理▽医療機関におけるチーム医療――の各項目で、「地域におけるチーム医療」の学修到達度は約60％、「災害時医療」は約50％にとどまっていた。

実務実習中の薬物治療への関与について「十分に関わることができた」「関わることができた」と答えた学生は、薬局実習で86.9％、病院実習で94.5％に達した。ただ、しっかり関われた患者数は、薬局、病院共に5人以下との回答が半数以上を占めていた。

調査結果を分析したワーキンググループ委員の角山 香織氏（大阪医科薬科大学薬学部専門教授）は、しっかり関われた患者数が少なかったことについて、「今後は、より参加型や体験型となるよう継続的に患者を担当する実習にしていく必要があるのではないか」と語る。

調査では「実習でやり残したことや、もっと経験したかったこと」について自由記述の回答を得た。テキストマイニングで分析したところ、薬局、病院の双方で「患者にもう少し関わりたかった」「服薬指導をさらに経験したかった」との意見が目立った。薬局実習では、在宅医療やセルフメディケーション、OTC医薬品の相談や販売、学校薬剤師の仕事を経験したいとの意見が挙がった。病院実習では、病棟業務やチーム医療、地域薬局との連携のほか、機能の異なる病院での仕事を経験したかったとの声もあった。

同協議会代表理事の本間 浩氏（北里大学名誉教授）は、「思っていた以上に良い結果が出たことに安堵している」と述べ、約20年かけて実務実習を構築してきた「薬学関係者の努力は本当に大きなものだと改めて思う」と語る。

ワーキンググループ委員の小佐野博史氏（帝京大学名誉教授）も「実務実習の問題事例に注目が集まりがちだが、実習全体の水準が少しずつ良くなっていることに、もっと目を向ける必要があるのではないか」と強調する。

22年度改訂版モデル・コア・カリキュラムに基づく実務実習が28年度から始まる。業務執行理事の平田收正氏（京都薬科大学学長）は「学生の満足度は高かったが、課題もある」とし、関係者に向けて「今回の結果を今後の実務実習にぜひ生かしてほしい」と話す。