【患者団体や皮膚科学会ら】OTC類似薬に重大な懸念 ～ 緊急声明で見直し案批判

日本アレルギー友の会など患者団体6団体と日本皮膚科学会、日本臨床皮膚科医会は3日、社会保障審議会医療保険部会の会合後、都内で「OTC類似薬の保険給付見直し案に関する緊急共同声明」を発表した（写真）。OTC類似薬の保険給付見直し案について「皮膚科医療の専門性および患者の生活実態の観点から重大な懸念がある」と指摘した。

声明では、見直し案で特にステロイド外用薬が「急性増悪時の短期使用薬」と位置づけられていることについて、「医学的誤認に基づく制度設計」と批判。診療ガイドラインでは、寛解導入後も再燃を防ぐための計画的な外用（プロアクティブ療法）が推奨されているとし、外用薬は単なる塗り薬ではなく「皮膚バリア治療という医療行為」であり、治療実態を踏まえない負担増は制度として成立しないと訴えた。

また、負担増によって標準治療の継続が困難になれば、再燃・重症化の増加に加え、受診抑制や自己判断による不適切使用、経皮感作などの連鎖を招くと強調。「皮膚科医療の基盤が揺らぎ、国民の安全にも関わる問題だ」と警鐘を鳴らした。

その上で、▽軽症疾患と中等症・重症・慢性疾患を区別し、なし崩し的な対象拡大を行わないこと▽ステロイド外用薬を短期使用薬と誤認した負担増を撤回すること▽皮膚科診療の根幹を損なわない制度設計を行うこと▽検討過程に当事者の声を適切に反映すること――を求めた。

日本アレルギー友の会理事長の武川篤之氏は、同日の医療保険部会でプロアクティブ療法が論点として取り上げられたことについて、「論点化されたことは一定の前進」と評価。他方で、「制度上どこまでをプロアクティブ療法として認めるのか、その範囲設定が最も重要だ」と述べ、症状や部位に応じて薬剤の強さや種類を使い分ける実際の治療実態を踏まえた議論を求めた。

日本皮膚科学会理事長の藤本学氏は、OTC薬の適用範囲が拡大解釈されている点を問題視した。